ドルコスト平均法は日経平均にこそ使うべき

ドルコスト平均法とは

常に同じ期間を空けて一定額の資金を投入し、購入できる分購入する。

毎月1万円分の株を買うということ。

  • 5月:40株
  • 6月:20株
  • 7月:25株

合計 85株(3万円)
1株あたり 352.9

これがドルコスト平均法での買い方。

等株数投資

一方、等株数投資では、毎月25株づつ買うと決めて一定数買うこと。

  • 5月:25株=6250円
  • 6月:25株=12500円
  • 7月:25株=10000円

合計 75株(28950円)
1株あたり 386

つまり、毎月◯円購入と決めて投資するドルコスト平均法のほうが、一株あたりの金額が安くなるのだ。

ただ、ドルコスト平均法にしても等株数投資にしても毎月買い足すという点においては注意も必要だ。

日経225とドルコスト平均法

企業は大きく傾く場合もあれば潰れてしまう場合もある。
そう、いくら株を持っていても全く価値のないただの紙切れになってしまう場合もあるのだ。
毎月コツコツ、ドルコスト平均法で投資を行っても、下がる一方であれば持ち株数が増えるだけで利益は出ない。

ウォーレン・バフェット氏がダウ工業株30種指数は100年後に「100万ドル超」になると言っているように、指数は基本的に上昇をすると考えられている。

[ニューヨーク 19日 ロイター] – バークシャー・ハザウェイ(BRKa.N)の会長で米著名投資家のウォーレン・バフェット氏は19日夜、米国の将来に対する悲観論を一蹴した。混迷を増す世界情勢の中、米国の先行きには不透明感が広がっているが、バフェット氏は100年後の米国についても強気の見方を示した。

バフェット氏は「この国についての悲観的な発言を耳にするたびに、私は彼らが狂っていると考える」と述べた。同氏は今回、ニューヨークで開かれたフォーブス誌100周年記念のイベントで講演した。

同氏は、100年後のダウ工業株30種指数について、19日終値の2万2370.80ドルから「100万ドル超」になると予想。1世紀前に81ドル程度だったことを考えると、不可能ではないと述べた。

バフェット氏は、フォーブス誌が1982年に最も富裕な米国人400人のリストを公表して以降、1500人程度がリストに登場したが「ショートセラー(空売りをする人)は誰もいない」と指摘。「米国をショートにすると、常に負けてきた。これからもそうだ」と強調した。(2017/9/19)

日経225でいうと、225の企業銘柄の平均値であるから東芝やタカタのような暴落が225の銘柄のうち1つで起こっても、さほど影響はない。

リーマンショックのような世界経済を動かす事態はまたどこかで必ず起こるだろうが、ドルコスト平均法でいけばそのタイミングで買い増せる。

長期で考えるならドルコスト平均法を指数に適用して投資するのはありだと思う。

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